2021.03.01

コスト削減を成功に導くには

コスト削減の重要性

企業が事業を拡大し、継続していくためには売上の増加とコストの削減が必要になります。
どれだけ売上が増加してもその分コストがかかっていては利益が小さくなってしまいます。企業の利益は売上から原価や人件費などさまざまな経費を引いたものですから、経費を小さくすることができればその分利益が大きくなります。

コスト削減を行う際の注意点

コスト削減には利益を上げるというメリットはもちろんですが、間違ったコスト削減を行うと企業の競争力や商品の品質が下がってしまい、結果、売上低下につながってしまうことがあります。
コスト削減を実施する際は以下の注意点を意識しましょう。

コストの削減がゴールではない
コスト削減を行う目的は「利益の増加」です。コストを削減することがゴールではなく、コスト削減をすることによって、利益を増加させることがゴールになります。
コスト削減が目的になってしまうと、状況や事情を顧みずにとにかく目標を達成しようとして、必要な経費と無駄な経費の判断を誤り、本来会社経営に必要な経費を削減してしまうことがあります。一時的に経費を下げるモチベーションが下がるなどして、事業経営が悪化する可能性があります。
長期的に経費を削減できる施策であれば本来の目的である「利益の増加」につながるので、例え一時的に経費が増加するとしてもそうした施策を行うことは効果的です。
コスト削減は手段であって、ゴールではないという意識を持って施策を行うことが重要です。
従業員の視点を忘れない
コスト削減の影響を受けるのは主に従業員です。例えば、電気代を削減するために、オフィスの照明の使用時間を制限するという施策を行う場合、実際に取り組みを行うのは現場の従業員です。そして、不便さや不都合を感じるのも従業員になります。そのため、コスト削減は従業員の協力があってこそ成功するものです。
しかし、コスト削減は給与や評価に反映されないことが多く、また負担が増える場合もあるため、コスト削減に対して高い意識を持って取り組む従業員は少ないのが実情です。
コスト削減を実施する前には、従業員にコスト削減の目的や意義をしっかりと伝え、従業員の理解と納得を得ることが大切です。
そして、モチベーションを維持させるために、コスト削減が成功した場合にはボーナスの支給や昇給など従業員にとってメリットのあるインセンティブを与えることも考えましょう。

コスト削減を行う際のポイント

注意点を踏まえたうえで、効果的なコスト削減を実現するために以下の3つのポイントを抑えましょう。

社内の支出を分析する
会社の経費がどのように使われているのか、現状の支出を把握し分析します。
何に、どの程度使われているのかを費目ごとに整理することで、客観的にコストの無駄を特定することができます。会社の経費と売上の関係性を理解することで、削減プランを立てやすくするため、支出の分析はコスト削減には不可欠です。
ターゲットを決める
具体的に何の費用を削減するのか、削減するターゲットを決めます。
削減対象はできれば金額の大きいものを選び大きな成果につなげたいところですが、まずは小さな金額でも削減しやすいところから始めるのも有効です。短期間で効果が見える取り組みであれば、維持が維持が維持しやすくなります。
数値を見える化する
削減プランを検討したうえで、目標にする具体的な数字が必要です。目標を明確にすることで、成果が把握しやすくなり、取り組みの焦点がブレなくなります。また、目標だけでなく取り組みの進捗状況も見える化すると従業員が意識しやすくなり効果的です。必要があれば、ツールなどを導入して削減数値を見える化しましょう。

コスト削減の方法

具体的な削減方法やアイデアを紹介します。下記は一例ですので、削減したい項目を中心に参考してください。

水道光熱費を削減
・照明をLEDに変更する
・自動消灯システムを導入する
・電力会社を変更する
・水を無駄に使わない
通信を削減
・契約プランを見直し、最適なプランに変更する
・契約プランから不要なオプションを解約する
事務経費の削減
・機械のリース契約や購入を見直す
・白黒印刷をデフォルト設定にして無駄なカラー印刷をしない。
・業務をペーバーレス化する
人件費の削減
・業務をマニュアル化して教育コストを削減
・業務をアウトソーシングする
・会計ソフトなどのITツールを活用する
出張費・交通費を削減
・オンライン会議を導入する
・出張先に応じて交通手段を限定する品質が悪くならないか

まとめ

コスト削減は企業が必ず行うべき取り組みの一つです。しかし、コスト削減に関心を持っていても、主体的な取り組みを実施できていない企業が多いのも事実です。
今回はコスト削減を成功させるために、実施する際の注意点やポイントを紹介しました。
ポイントを踏まえた、効果的な施策を行い企業の成長を目指しましょう。